転職のきっかけは人それぞれ。年収アップを期待して転職を考える人も少なくありません。特に販売職の場合は、毎月の給与に対する不満だけでなく、ボーナスについての不満や、評価が給与に反映されないといった理由が大きな転職のきっかけになることが多いようです。そこで本記事では、年収を上げるための企業選びのポイントとして、販売職が知っておくべきインセンティブ制度について掘り下げます。ぜひ、自身の年収アップへの指標として参考にされてみて下さい。

記事監修／五十野 正人さん　エーバルーンコンサルティング株式会社 シニアヴァイスプレジデント
外資系ラグジュアリーブランドにてマネジメント職を経験。2011年にエーバルーンコンサルティング入社。大阪オフィスに在籍し、自らのネットワークを活かし、全国のショップ系求人を担当する。

転職を考える理由の上位でもある「年収アップ」

ここ近年、販売員の転職理由として多く挙がるのが「年収をあげたい」「雇用環境を安定させたい」「長く働きたい」の3つ。コロナ禍の影響だったり将来性に不安を感じたり、たとえ昇格しても給与面で変化がないなど、このまま今の職場にいるか悩んでしまう方も増えているそうです。ここでは販売員が転職を考える理由の上位でもある「年収アップ」について、現役販売員のリアルな給与実態や、年収アップに必要な考え方のインセンティブ制度について詳しく説明していきます。

「現役販売員のリアルな給与実態」
https://nestbowl.com/journal/3793

上記の記事を見ると現役販売員の平均的な給与は以下の通り。

・ウォッチ＆ジュエリーで350万〜442万
・ラグジュアリーで314万〜399万
・プレミアムカジュアル288万〜336万
・国産ブランド275万〜345万　

近年アパレル業界では、ベースとなる基本給が上がるのは難しくなっており「給与が上がらない」と感じる方も多くなっているのでは。

様々な要因がある中で、アパレル業界において言われているのが利益率の低さです。メーカーごとの品質の差異がなくなりつつあるため、利益率を高めるのが難しくなってきているのです。

いずれにしても、サービス業でもあるアパレル業界は人材の確保が比較的容易とされているため、給料が上がりにくい傾向があると言えるでしょう。

年収アップに必要となるのがインセンティブ制度

ではいったい、給与を上げるためにはどうしたらいいのか。そこで必要となるのが「インセンティブ制度」です。

インセンティブとは結果を出した人に与えられる、言わば実力主義ベースの制度。仕事の成果に応じて支給される成果報酬のことを指します。ベースの基本給に加えて、自分が顧客へ販売した商品売り上げに伴い支払われます。努力次第では給料を上げることが可能です。

インセンティブと似た言葉では、「歩合」があります。インセンティブは目標を達成した際に与えられるのに対し、歩合は実績1件あたりいくらと、前もって割合が決められています。同じ意味で使われることも往々にして存在しますが、違いを理解しておきましょう。　

年収アップを狙いたい販売員ならば、ベースの基本給が上がらないとなればなおさら企業のインセンティブ制度を知っておくべきです。

つまりインセンティブ制度を理解した上で、企業選びを行ばないと年収アップは難しいと言うこと。「給与を上げたい」とお考えであれば、インセンティブ制度の活用は有効な方法と言えるでしょう。

そもそも販売職のインセンティブ制度とは？

現在アパレル業界でインセンティブ制度を導入しているのは、外資系企業がほとんどです。販売職にインセンティブ制度がある日系企業はほんの少し。しかし、少しずつですがインセンティブ制度を取り入れる日系企業も出始めています。

また最近ではユニークなインセンティブ制度を用いる企業も多くなってきています。例えば、強化キャンペーン期間中に売り上げに貢献すると本国のランウェイ/コレクションへ招待されるなど、夢のあるインセンティブも登場しています。

販売員のインセンティブは主に、個人実績やチーム実績の2つに分けられることが多いとされています。個人の売上は然り、チームインセンティブはアパレル業界らしい仕組みです。チームインセンティブ制度を利用している企業は、個人で競合しないため、裏を返せば環境が良いことの裏返しとも言えるかも知れません。店舗のグレード・規模によってペアで組ませることで、大手などは均衡を保っています。また在庫消化率にフォーカスした該当商品を定めたキャンペーンインセンティブなども生まれています。

中には、KPIに応じてインセンティブを支給する場合もあります。 KPIとは、Key Performance Indicatorの略語で、重要業績評価指標のことを指します。設定した目標に対して、どれほど達成に向かい進んでいるか、その度合いをはかるための指標をインセンティブの基軸とします。

インセンティブ制度で高年収を得る販売職の方も実在

現在外資系企業の販売職の方で、年収数千万円以上の収入を得ている方も実在しています。その高額な報酬を実現しているのは、高額商品を売ればリターンが戻ってくる、高額品販売インセンティブ制度です。

この高額品販売員インセンティブ制度は、国内アパレルよりも外資系が多く、欧州系ラグジュアリーコングロマリット企業が採用していることで有名です。

販売職は給料が低いと言われていますが、この高額品販売インセンティブ制度で結果を出せれば、給料を上げ、決して低くない高収入を得ることができます。

年収アップにフォーカスするなら、ポテンシャル採用を狙えるうちに高額品販売インセンティブ制度を導入している企業へと転職するのも一つの手と言えるでしょう。

問題はインセンティブ制度の情報が少ないこと

結果を出せれば、インセンティブ制度が年収に大きく影響するため、給与を上げたいならインセンティブ獲得を目指すとことから始めるといいでしょう。しかしインセンティブの対象は、企業があらかじめ定めた基準により様々です。またインセンティブ制度は経済状況や企業の業績を踏まえて、変化することがあることも知っておくべきこと。

また問題は、インセンティブ制度については大々的に公表している企業は少なく、あっても求人票に記載されている制度の有無のみ。情報が少ないというのが現状です。事前に知るには、業界に精通した経験豊富なエージェントに相談するのが最適かも知れません。※本記事を監修しているエーバルーンコンサルティング、シニアヴァイスプレジデントの五十野さんに相談したい方はこちらからメッセージをお送りください。

＜まとめ＞

インセンティブという言葉には、「意欲を起こさせる」や「刺激となるもの」という意味があります。努力や実績に対してわかりやすい報酬があることは、販売員のモチベーションにもつながる制度ではないでしょうか。事実、インセンティブ制度が導入されたことにより、販売員の年収も上がったとも言えます。

インセンティブ制度を正しく理解できれば、年収を上げるための企業選びのポイントともなります。将来の年収アップをお考えであれば、ぜひ業界に精通した経験豊富なエージェントに相談してみて下さい。
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